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治療と仕事の両立を支える医師の役割

厚生労働省の「治療と仕事の両立支援に関するガイドライン※」に「企業・医療機関連携マニュアル」等が追加されました。主治医の立場としてはもちろん、医療機関の事業主の立場からも、心にとめておくと良い内容です。

情報交換のための3つの様式例

ガイドラインは、治療と仕事の円滑な両立のために、企業と医療機関の情報交換を重視し、そのための様式として次の3種を示しています。

また、病気に不安を感じた労働者が、退職を早まって決断することがないよう、就業を続けるための働きかけを早期の段階から行う役割を、医療機関にも求めています。

「主治医意見書」の書き方 

「主治医意見書」は、治療の状況や就業継続の可否、職場復帰の可否等について、主治医の意見を伝えるための様式です。労働者や事業者からの相談事項を中心に、就業上の措置や配慮について医学的な立場から意見を記載します。

作成に当たってのポイント、配慮すべき点を以下にまとめました。ご参考ください。

ポイント① 決定するのは事業者 

ポイント② 仕事にどう影響するかの情報を中⼼に 

ポイント③ 専門的な医学情報は不要