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医療機関等における教育訓練の現状

業種を問わず、生産性の向上が求められるようになっています。その方法の一つが職員の能力を向上させることです。ここでは今年3月末に発表された調査結果※から、医療機関等における教育訓練の現状をみていきます。

教育訓練の実施状況

医療機関や福祉施設（以下、医療,福祉）の事業所における教育訓練の実施状況は、表1のようになっています。

医療,福祉では、OFF-JTまたは計画的なOJTを実施した事業所割合が正社員で86.5％、正社員以外で66.0％となり、調査対象全体（以下、全体）よりも高くなっています。また、正社員、正社員以外ともに、計画的なOJTよりもOFF-JTを実施した割合が高くなりました。

教育訓練の内容

次に医療,福祉での実施割合が高いOFF-JTの上位5つをまとめると、表2のとおりです。

新入職員や中堅職員向け研修の実施割合が50％以上と高くなっています。その他、技能の習得やコミュニケーション能力に関するOFF-JTも実施割合が高く、その割合は全体と比較しても高いことがわかります。

90％が人材育成の問題点を抱える

人材育成を行う上の問題については、医療,福祉では人材育成に関する問題があると回答した割合が90.1％と、全体の72.9％よりも高くなりました。具体的な問題点として回答が多かったものは、以下のようになっています。

全体では、指導する人材が不足している割合が最も高いのですが、医療,福祉では、人材の流出の方が問題となっているようです。医療機関等では、教育訓練の効果を高めるためにも、職員を定着させるための取組が、より重要になっていることが伺えます。

※厚生労働省「能力開発基本調査」
日本標準産業分類に基づく15の産業分類に属する、常用労働者30人以上の民営事業所から抽出した7,177事業所を対象に、平成28年10月1日現在、もしくは27年度の1年間の状況について行った調査です。
OFF-JTとは、業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練（研修）、計画的なOJTとはOJT（日常の業務に就きながら行われる教育訓練）のうち、教育訓練に関する計画書を作成するなどして教育担当者、対象者、期間、内容などを具体的に定めて、段階的・継続的に実施する教育訓練をいいます。
詳細は次のURLのページからご確認ください。
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/104-1.html