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医療機関や福祉施設におけるOFF-JT実施状況

医療機関や福祉施設等（以下、医療，福祉という）においても、職員の教育訓練は欠かせません。ここでは今年3月31日に最新情報が発表された、厚生労働省の平成26年度能力開発基本調査（※）から、医療,福祉におけるOFF-JTの実施状況をみていきます。

8割の事業所がOFF-JTを実施

上記調査結果から、OFF-JTの実施状況をまとめると、以下のとおりです。

調査対象の医療,福祉のうち、正社員に対してOFF-JTを実施している事業所割合は79.4％になりました。正社員以外については54.8％と正社員に比べると実施割合は低くなりましたが、半数以上の事業所で行われていることがわかります。いずれも調査対象全体と比較すると高くなっており、医療,福祉ではOFF-JTを実施する割合が高いことがわかります。

コミュニケーション能力等を重視

実施したOFF-JTの内容をまとめると下表のとおりです。

医療,福祉でもっとも行われているのが、新規採用者など初任層を対象とする研修で、OFF-JTを実施した事業所全体の73.0％が実施しています。次いで、新たに中堅社員となった者を対象とする研修が47.8％、コミュニケーション能力に関する教育訓練が47.7％となりました。

全体との違いをみると、全体では、マネジメント（管理・監督能力を高める内容など）に関する教育訓練の実施割合が2番目に高くなっています。一方、医療,福祉ではコミュニケーション能力に関するものの実施割合が高いという特徴がみられます。さらに技能の習得も全体では37.9％ですが、医療,福祉では43.5％と実施割合が高くなりました。その他、いわゆる管理者研修やビジネスマナー研修についても、全体より実施割合が高くなっています。

職員の能力が高まれば、患者や利用者の満足度向上につながり、周辺の競合施設との差別化にも寄与します。自施設の職員に必要だと思われる分野については、積極的に教育訓練に参加させてみてはいかがでしょうか。

※厚生労働省「平成26年度能力開発基本調査」
常用労働者30人以上を雇用している全国の民営企業および事業所から約7,000の企業や事業所を抽出して行われた調査です。ここでのOFF-JTとは業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練（研修）をいいます。
詳細は次のURLのページからご確認ください。
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/104-1.html